■ オール電化住宅

オール電化住宅（-でんかじゅうたく）は、調理、給湯、空調（冷暖房)などのシステムを全て電気によってまかなう住宅のこと。

＜概要＞
オール電化住宅は、家庭内の全ての熱源を電気でまかなう。電気温水器（またはエコキュート）、IH調理器（またはラジエントヒーター）、蓄熱式暖房機又は床暖房システム（電熱式または温水式）などを組み合わせる。これらの機器は100ボルトの電気では能力不足であることから、一般に200ボルトを使用する。
1980年代後半からモデルハウスの展示が行われるようになる。1990年には時間帯別電灯料金制度が導入され、低ランニングコスト効果による高イニシャルコストに対する導入メリットが大きくなった。また、家電機器の高機能化も普及を後押しした。
住宅の高気密化が進む昨今においては、ガス・石油を室内にて使用しないことにより「安全」「クリーン」であるとして、オール電化住宅の販売が行われている。保険会社によっては住宅ローン、火災保険が優遇される（例：キレイライフ（九州電力））。 また、リフォームの際に一部分のみを電化機器に置き換えるポイント電化を行うケースもある。

＜料金＞
主にガス基本料金が無くなることと、深夜電力料金を活用した特約料金（例として「電化住宅割引」等）により、光熱費はガスとの併用よりも電気に一本化した方が安くなると電力会社の説明に記されている。しかし、昼間時間帯に設定された料金単価は夜間帯単価に比べ高く、温水式暖房（床暖房・浴室暖房）や、風呂などの給湯利用といった大きな熱需要を目的に電気を消費すると光熱費が割高になるので、生活スタイルや家族構成、お湯を必要とする量や時間帯に合わせた選択や、意識掛けを必要とする。
つまり毎朝、深夜電力で作ったお湯がタンクに入っており、これを夜までに無駄なく使い切れば光熱費を節約できたと言える。逆に使い切れずお湯を無駄にしたり、お湯が足りなくなって割高な昼間電力を使えば光熱費を節約できたと言いがたい。※日々変化する給湯需要とのズレは電気式に限らず、お湯を貯めるタイプの給湯器全てが抱える問題である。

＜環境負荷＞
東京電力は、エコキュートやエアコンといった省エネ性能の高い機器（＝CO2媒体のヒートポンプ）を給湯や冷暖房に利用すれば、CO2排出量が燃焼機器を使用する場合に比べて十分下回ると説明している。
エコキュートのカタログ記載COP値の取扱いにおいて、機器単体で能力を計算するのか、配管及び蓄熱ユニットも含めたシステムとして計算するのかによって数値が大きく異なる為、エネルギー業界、環境業界において議論が続いている。
一方東京ガスがホームページで電気とガスを比較し、ガスから電気に変えると、電気が火力発電の場合、一次エネルギー消費は2倍、CO2（二酸化炭素）排出量は2.65倍になると言っている。（ただしこれはすべてが「火力発電の場合」であることに注意が要。電源で言えば火力発電は約半分強である。）。

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